リサイクルと廃棄物削減~ISO14001の2つのメリットを解説~

著者:ISOプロ担当者
投稿日:
更新日:2020年07月08日

  • 汎用性の高い部材を選ぶことが重要
  • 原型を留めた状態のものを再利用できるものは環境リスクが少ない
  • 「汚泥」などの廃棄物をできるだけ少なくするような取り組みが大切

ISO14001と言えば環境 マネジメントシステムに関する国際規格で、主に廃棄の適正処理やサイクル、省エネなどを推進することを具体的な取り組みとして挙げています。

原型を留めた状態の資材を再利用したり、科学処理を施したうえで再利用するものや廃棄物をできるだけ少なくするような取り組みを実施することはとても重要です。またISO14001の審査では「廃棄物処理法」が遵守できているか大きなポイントとなります。

この記事では「リサイクル」と「廃棄物の削減」について詳しく解説していきます。

リサイクルについて

まず前提として、例えば建設業の場合、そもそも再利用しやすいものを建築資材として採用することが多いです。再利用可能な部材は、例えば後で建物を解体したり取り壊した後でも、状態によってはそのまま使用できたりリユース品として販売することが可能です。
これは長い目で見た場合、顧客にとってはコストの大幅な節約になるだけではなく、それを提案した業者も顧客からの信頼を得ることに繋がります。
ここで重要なのは、「汎用性の高い部材を選ぶ」ということです。汎用性が高いということは、他の建築資材としてすぐに流用できる可能性が高いことを意味しており、大きな加工を施すことなく使うことができます。例えば鉄筋や石こうボードなどがその一例です。
また、そもそも建築資材の種類によっても再利用のしやすさは大きく変わってきます。比較的再利用しやすいのは「コンクリート」や「アスファルト」です。これらは熱によって溶かして再度成型することができるため、無駄が少ない資材であるといえます。他にも「金属」はコンクリートと同様に溶融したうえで再利用が可能であるため、地球に優しい建築資材ということです。
対して「木材」は経年による劣化によって再利用が難しい状態になることも多く、コンクリートやアスファルトに比べると再利用に向いているとはいえません。木材の多くは細かく粉砕し、チップ状にしたものを製紙やパーティクルボードの原料として使用されることが多いようです。
また、異なる資材を組み合わせたものも再利用のための処理に大変な労力とコストを要することも多いため、できるだけ建築資材はシンプルな構成のものが良いといえます。
このように「原型を留めた状態のものを再利用する」ものと、「科学処理を施したうえで再利用する」ものの2パターンに分けることができます。当然、前者のほうが環境に対するリスクが少ないだけではなく、処理コストも大幅に低減することが可能です。

廃棄物の削減について

これはリサイクルに取り組むことにも大きく関連しますが、それでも完全にゼロにするということはできません。そこで、廃棄物をできるだけ少なくするような取り組みが重要です。
建設資材の中でも再利用が難しいとされているのが「汚泥」です。これは掘削工事などの際に排出される泥土で、水のような流動性の高い性質上、再利用の用途がほとんど無く、産廃として処理しなければなりません。
例えばトンネルを掘削する際、壁をコンクリートで固める工事が行われますが、耐久性も十分に確保しながらできるだけ薄く設計することで建設汚泥の排出を大幅に減らすことができます。
また、東日本大震災以降の大きな課題である放射能に汚染された建築資材の処理についても、さまざまな取り組みが行われています。汚染されたコンクリートを細かく粉砕し、それを骨材として成型しコンクリート壁の内部に埋め込んで使うことで、強度の確保だけでなく放射線量を大幅に低減することに成功。
線量測定のために作業員の危険を軽減するロボットは、作業時間の短縮、放射性物質の拡散を最小限に留めるといった効果も発揮しています。
このように環境マネジメントに真剣に取り組みことによって、コストや工数の改善だけではなく、時として大きな技術革新を生むこともあります。これはISO14001によって生み出された大きな副産物と言えます。

産廃に関する法律について

建設事業者や建設業者、土木事業者には産廃を適正に処理するために守らなければならない法律があります。これが「廃棄物処理法」です。ISO14001の審査では、これを遵守できているかが大きなポイントとなります。
例えば、きちんと最終処分場で処理されているか?それを記録に残しているか?1年に1回、役所へ正しく報告がされているか?産廃処理の記録簿であるマニフェストがきちんと管理されているか?産廃業者と正しく契約書が締結されているか?など、これらはいずれも上記の法律に基づいたルールであり、守られていない場合は罰則が科せられることもあります。認定取得の際に改めて遵守できているか確認してみましょう。

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