自社の離職率が高いことに悩む会社が年々増加しています。「新規採用の社員が、なぜかやめてしまう」「転職を希望する社員が後を絶たない」など個人の離職理由はさまざまですが、離職率が高い会社は具体的にどんなリスクを生じるのでしょうか？また、どのような措置を講ずれば良いのでしょうか？
離職率が高い会社が抱える問題とは？
社員の離職率が高くなると、会社には色々な悪影響が生じます。人材の入れ替わりが激しいため、残った社員の仕事に対する士気が下がってしまいます。辞めた社員のしわ寄せで仕事量が一気に増えることになりますので、やる気も低迷しはじめます。また、そんな不満を抱えて仕事をしていると会社の生産性も下がりますし、離職者がより一層増えてしまいます。
離職者がいることで新たに社員を募集し、一から人材育成をすることは会社にとってそれ相応のコスト損失に直結します。さらに、離職者が多く、仕事に慣れない社員が増えると仕事にもミスが増えたり、サービスのクオリティーが下がったりします。また、担当者が頻繁に変わるような会社は、クライアントからの信用も低下してしまいます。
どのような対策をしなければならないのか？
離職率が高い会社が行うべき対策としては、まず、社員教育を徹底させることです。社員の離職率が高いと新たな社員を募集し、育成するためには、ある程度のコストがかかってきます。しかし、会社としてはコスト削減のために人材育成に費用を投じたくないというのが本音です。特に離職率の高い会社は、せっかく資金をつぎ込んで人材を育成しても、すぐに社員が辞めてしまうことから、意味がないと社員教育を軽視する傾向が見られます。
ですが、社員教育をしっかりしないと新入社員はいつまでたっても仕事ができず戦力にもなりません。仕事ができない社員が増えたとしても、元からいる社員の負担は一向に減らないのです。たしかに社員教育は企業にとって負担となりますが、社員教育を徹底させることで新しい社員は早く仕事を理解することができますし、やる気がでます。また、そのことで元々いる社員の仕事の負担も軽減し、会社全体の生産性が上がります。会社の業績が上がれば社員への待遇も良くなりますので、より一層社員教育にコストをかけることができ、会社にとってプラスになります。
次に職場環境や労働条件を改善させることです。休日が不規則だったり、有給休暇が取りづらかったり、勤務時間が長かったりすると社員は疲労困憊し仕事にたいして不満を覚えます。このため、勤務時間を短くできるよう、仕事に無駄な作業がないかチェックする必要があります。たとえば、不必要な会議が長時間開かれてはいませんか？効率の悪い手順や無駄な作業がないか調査することは非常に大切です。また、社員それぞれのライフスタイルを尊重できるように、在宅勤務や時短勤務、フレックス制度を取り入れていくようにしましょう。育児休暇、介護休暇、有給休暇などを取得しやすい職場の雰囲気を作ることも重要です。社員のプライベートの充実を図るために、レジャー施設や宿泊施設の割引制度を設けたり、健康のサポート制度を整えたり、福利厚生面を充実させていきましょう。
最後に、社員それぞれの人事評価が適切に行われているかどうか、しっかり見直していきましょう。生産性の高い社員、業績が良い社員、会社に貢献している社員が正しく評価され、それ相応の給与が支払われているか確認する必要があります。質の高い仕事をしている社員が評価されず、見せかけの仕事内容が評価されていると、社員の中に不満が生まれます。本当に頑張っている社員を評価するために、社員同士に加点制度を設けることも有効な方法と言えるでしょう。
